海洋音響学会誌投稿規程

2024年8月改定

1. 一般的注意

1.1
投稿される原稿は,投稿者(著者)の原著でかつ一般に公表(配布または販売)されている刊行物に未投稿のものに限る.
1.2
海洋音響学会は海洋音響学会誌を毎年4回(1月,4月,7月,10月)刊行している.なお,論文および研究速報は会誌出版の3ヶ月後に電子ジャーナルJ-STAGE上にも掲載される.
1.3
投稿者は本学会の名誉会員,終身会員,賛助会員または通常会員に限る.また,連名者も会員であることが望ましい.ただし,学生が投稿する場合,連名者の1名が会員であることとする.なお,本誌編集委員会からの依頼においてはこの限りではない.
1.4
原稿は和文または英文とする.また,提出原稿の構成要素は,投稿用表紙,英文アブストラクト(論文および研究速報のみ)および本文と図・写真・表である.
1.5
原稿は本規程9.電子データによる提出の項を参照し,原則としてワープロソフト等で作成する.フォントは,和文:「明朝体」,英文:「Times New Roman」が望ましい.
1.6
原稿の長さは,原則として,表1に示した制限ページ以内(図・写真・表を含む)とする.
1.7
投稿原稿の種類は,表1のいずれかとする.原稿の種類は,海洋音響学会ホームページから「投稿用表紙」を取得し,これに記入する.
1.8
刷り上りの文字数は,和文で1ページ目が約1600字,2ページ以降は2070字(23文字×45行×2段)となる.英文の場合は,約850語(1語平均5ストローク)で1ページとなる.
1.9
掲載された内容についての最終責任は,投稿者が負うものとする.

表1 投稿原稿の種類

原稿の種類 制限ページ数* 内容
論文 12 海洋音響に関連した諸問題の研究,海洋の観測,調査など,その内容が海洋音響の見地から学術や産業の発展に役立ち得る原著論文
研究速報 6 海洋音響に関する研究速報,計測データ,測定技術の改良,提案など
その他 随想・論評 2 海洋音響に関係する識者の論評,提言および雑感など
レポート 4 国際会議,見学記およびこれらに類する報告
講座 10 海洋音響に関連する基本的事項を主題として,専門外の読者にも分かりやすく記述したもの
講演等要旨 4 講演会,談話会,シンポジウム等で講演,発表および討議されたものの要旨
解説 10 海洋音響に関する特定の問題を主題として解説したもの
展望 10 特定な問題の進歩に関する解説または進歩の著しい事項の現状紹介
紹介記事 2 文献リスト,図書紹介,製品紹介,施設紹介およびこれらに類するもの
こぼれ話 2 本会および本学会誌に対する意見および会員間の交流に役立つもの,海洋音響に関連するこぼれ話など
随時指定 その都度指定 規程,会記事など

*制限ページ数を越える場合は1~2ページ以内とする.

2. 著作権

2.1
本学会誌に掲載された論文等は,本学会の著作権規程に従って取り扱う.また,著作者が明示されていない場合にも同様に取り扱う.
2.2
投稿する論文等に,他の出版物や文献における図・写真・表等を引用する場合は,その出所を必ず明示し,著作権法で定められる正当な範囲において引用することとする.また,正当な範囲を超える場合には,該当する出版物や文献の著作権所有者が定める利用許諾を得ておかなければならない.

3. 題名

 題名はできる限り簡潔にする.和文投稿の場合でも,和文名および英文名を「投稿用表紙」に記入する. 英文題名は,冠詞,前置詞,接続詞の他は大文字で始める.

例:
Statistical Property for Processing Gain of Lofargram Smoothing Using Morphological Filter

4. 著者名・所属等

4.1
著者名(投稿者名)を漢字およびローマ字で「投稿用表紙」に記入する.
4.2
所属は,投稿者の勤務先等とし,機関名または会社名と適当な1つの部門名または部署名で表す.法人格の記載は任意とするが,記載する場合は略さない.
4.3
論文・研究速報には,著者1名をCorresponding author(連絡先となる著者)とし,そのE-mailアドレスを掲載する.なお,Corresponding authorは,筆頭著者に限らず,継続して連絡できる者が望ましい.

5. 英文アブストラクト

5.1
「論文」および「研究速報」のみ200語前後(1語は平均5ストローク)の英文アブストラクトをつける.
5.2
英文アブストラクトは本文の前に記述する.

6. 本文

6.1
全般
(1)
文章は簡潔明瞭で,平仮名まじりの新かなづかい,横書きとし,「である」体で,区切りに(,)文章の終わりに(.)をつける((、)および(。)ではない).また,使用する英数字は原則として半角とする.
(2)
漢字は原則として常用漢字とする.用語は文部科学省制定の学術用語, JIS 用語とし,その他の専門用語は本学会発行の「海洋音響用語事典」を参照するものとする.
(3)
本文の章,節,項などの見出しは,原則として次の要領による.
1.   2.   3.
1.1   1.2   1.3
1.1.1  1.1.2  1.1.3
(1)   (2)   (3)
a.   b.   c.
なお,I.,II.,III.(ローマ数字)は必要な場合のみ使用を可とする.
6.2
数字・数式等
(1)
言葉,用語,名称と慣用している数の表現には漢字を用い,その他はアラビア数字(半角)を用い,次の例に従う.
一つの 二三の例 5隻の船 0.23 15,000
(2)
数式の番号は(1),(2),(3)のように通し番号とする.本文中に引用する場合はEq. (1),Eq. (2)のように表示する.
(3)
文章と同行中にある数式の書き方は,次の例による.

$x+a(a+b)/(c+d)$  $x/\{y+(t/2)\}$

(4)
文章と別行にある分数などを含む数式では,2行以上を用いて表現してもよい.

$x+\frac{a(a+b)}{c+d}$  $\frac{x}{y+\frac{t}{2}}$

長い数式の場合は1行に収まる長さ(コラム幅で7cm)で区切って行を改める.この場合,=,+,−,÷,×の表示は次の行の一番前とする.

$f(t)=\frac{1}{2}+3\cos\omega_{0}t$
   $+\cos2\omega_{0}t+2\cos(3\omega_{0}t-\frac{\pi}{6})$
   $=\frac{1}{2}+3\sin(\omega_{0}t-\frac{3\pi}{2})$
   $-\sin(2\omega_{0}t-\frac{\pi}{2})+2\sin(3\omega_{0}t+\frac{2\pi}{3})  (1)$

(5)
「=,+,−,÷,×」の前後には半角スペースを入れる.
(6)
数式に用いる諸記号の種別区分は,別紙1に従い,その種別区分などに十分な注意を払って記述する(指定がない場合は式中の文字はイタリック体となる).
(7)
かっこの順序は,[ { ( ) } ]とする.
(8)
単位は,原則としてSI単位系とし,単位のかっこは,[ ]とする.
(9)
数値範囲を示す場合はハイフン(-)を使用せず,En Dash(–)を使用する(例:20–30 dB).参考文献のページ数もEn Dash(–)を使用する(例:235–245).
(10)
ハイフン(-)をマイナス(−)として使用しない.Minus Sign(−)を使用する.
6.3
文献
(1)
本文中の引用個所の右肩に1),2, 3),4–6)のように通し番号(半角のアラビア数字)を上付文字で挿入し参考文献があることを示すとともに,その参考文献の詳細を論文末尾に引用した順に一括して列挙する.
(2)
参考文献の書き方は別紙2による.また,論文集名等の略し方は慣用法による.
(3)
和文論文にて参考文献の著者名を文中で参照する場合,著者2名であれば「土屋・甘糟」のように著者名(姓)を「・」でつなげて記述する.著者3名以上であれば,「土屋ら」のように筆頭著者名(姓)に「ら」をつけて記述する.
6.4
脚注
本文中に脚注は用いない.コメントや注釈は脚注とせず,参考文献と同じ扱いとする.

7. 図・写真・表

7.1
図・写真・表は本文と別葉とする.
7.2
図・写真は投稿者の原稿をそのまま印刷するため,特に写真は鮮明なものを提出する.なお, 表および説明文は,再度印刷用に打ち直すことがある.
7.3
図・表は9.2項に示す電子データとして作成する.
7.4
図・表の刷り上り寸法(横)は70 mmまたは140 mmのどちらかとする.
7.5
図・表の大きさは刷り上り寸法の約2倍程度を見込んで作成し,特に図中の文字や記号の大きさに留意する.線の太さは刷り上りを考慮してやや太めにする.
7.6
図・写真・表は折込みとなるような大きなものは避ける.
7.7
図・写真の番号は区別せずFig. 1,Fig. 2のように,また表はTable 1,Table 2のように通し番号をつける.英文の場合,文頭では「Figure 1 shows・・・」のように記述し,「Fig. 1 shows・・・」と略さない.図や表の内容を示す表題および説明文は英文を原則とする.
7.8
英文の場合,同じ図番号の(a),(b)などを本文中で参照する場合は「Figs. 2(a) and 2(b)」と記述し,「Figs. 2(a) and (b)」のように記述しない.
7.9
図・写真・表の番号および表題は,図・写真は図の下部に,表は上部に記述する(説明文も同様に掲載する).
7.10
極端に縮小された図面,投稿者の指定が印刷上不適当と判断されるなどの場合,本誌編集委員会から原稿の修正を依頼することがある.
7.11
図・写真はオンデマンド印刷やコピー時に白黒になった場合も考慮して,図面を作製する.

8. 投稿から掲載までの流れ

8.1
「論文」・「研究速報」の場合
(1)
執筆:投稿用表紙,英文アブストラクト,本文,図・写真・表の原稿を執筆する.
(2)
投稿:査読用原稿をPDF形式の電子データとして提出する.ワープロソフトなどで作成された本文や図・表等はまとめてPDF形式の1つのファイルとすること.提出方法は,9節に従う.原稿の受付日は,原則として原稿が本誌編集委員会に到着した日とする.
(3)
査読:掲載の採否は,査読者のコメントを尊重し本誌編集委員会で決定する.内容によって,修正または投稿の種別変更を求めることがある.査読の方針については別紙3を参照のこと.
(4)
原稿修正:投稿者は査読コメントに対する回答文の執筆および原稿修正を実施する.投稿者に返送後6ヶ月が経過しても再提出がない場合は,本学会への受付が取り消される.
(5)
修正原稿投稿:査読コメントに対する回答文および修正などを実施した原稿のPDF形式電子データを(2)項と同様に提出する.その後,再査読が実施される.
(6)
最終原稿の作成:編集委員会からの掲載可の連絡を受けた時点で,英文(アブストラクトを含む)に対する添削が実施されるので,添削結果を反映するように英文を修正して最終原稿を作成する.なお,①図・写真・表を挿入したい位置,②その他印刷上の希望事項(図・表の印刷時の寸法など)などがある場合は別途連絡すること.
(7)
最終原稿の提出:最終原稿において,ワープロソフトなどで作成された本文や図・表の電子データは9節に従い提出する.なお,(2)および(5)項のようにPDF形式ファイルに加えて,ワープロソフト等で作成したソフトウェアのファイル形式で提出する.
(8)
著者校正:校正刷り到着後,原則として24時間以内または指定日までに返送する.特に,数式,数値,図・表・文章の脱落,誤記誤植を中心に校正する.ただし,本文,図・写真・表の内容や表現の修正または変更を行ってはならない.
(9)
掲載:執筆者には,掲載された学会誌の1号分のPDFを謹呈する.
8.2
その他(随想・論評,レポート,講座,講演等要旨,解説,展望,紹介記事など)の場合
(1)
執筆:投稿用表紙,本文,図・写真・表の原稿を執筆する.
(2)
原稿の提出:原稿において,ワープロソフトなどで作成された本文や図・表の電子データは9節に従い提出する.
(3)
著者校正:校正刷り到着後,原則として24時間以内または指定日までに返送する.特に,数式,数値,図・表・文章の脱落,誤記誤植を中心に校正する.ただし,本文,図・写真・表の内容や表現の修正または変更を行ってはならない.
(4)
掲載:執筆者には,掲載された学会誌1号分のPDFを謹呈する.

9. 電子データによる提出

9.1
提出方法
 作成した原稿ファイルをE-mailに添付して送信する.ただし,添付ファイルの総量が8 MBを超える場合は,ファイルを分割して複数回に分けて送信する.送信に際して,メール本文に著者名,題名,使用OS名,添付ファイルのリスト(ファイル名,内容,使用ソフト名)を付け加える.
9.2
作成方法
(1)
投稿用表紙:学会ホームページ(https://www.masj.jp)から様式を取得し,記入する.
(2)
英文アブストラクト・本文:ワープロソフトはMicrosoft Wordが望ましい.その他のソフトウェアで作成した場合は,テキスト形式(Plain Text)に変換してファイルを提出する.
(3)
図・写真:
  1. グラフ,ブロック図,イラストなどの線画(ベクトルイメージ)において,Microsoft Word,Excel,Power Point,Adobe Illustratorで作成したファイルはそのまま提出する.その他のソフトウェアで作成したデータはWMFもしくはEPSのファイル形式に変換して提出する.
  2. a以外の写真やエコーグラムなどは,JPGまたはTIFF形式に変換して提出する.
  3. オンデマンド印刷やコピー時に白黒になった場合も考慮して,図を作製する.
(4)
表:Microsoft Word,Excelで作成された「表」はそのまま提出する.その他のソフトウェアで作成された「表」は,テキスト形式(Plain Text)に変換してファイルを提出する.
(5)
論文・研究速報における査読のための投稿では,上記(2)~(4)で作成された原稿を1つのPDF形式電子データにして提出する.

10. 投稿原稿の提出先

投稿原稿の提出先は,以下のメールアドレスとする.
submit[at]masj.jp ([at]を@に変更してください.)

別紙1 諸記号の種別区分(ここでは,誤りやすい表示と正しい例を示す.)

(1)イタリック

 
物理量を表す記号・変数 音圧p,音速c,時間t,整数i など 音圧p,音速c,時間t,整数i など
物理量を表す関数 音圧p(t),信号x(t) など 音圧p(t),信号x(t) など
微分記号 $\frac{\rm{d}}{\rm{d}\it{t}}$ など $\frac{d}{dt}$ など
虚数単位 x + iya + jb x + iya + jb
特殊関数 ベッセル関数Jn(x),ガンマ関数Γ(s) など ベッセル関数Jn(x),ガンマ関数Γ(s) など
指数関数ex ejωt e−jωt
座標 x座標,y座標,x-axis,y-axis など x座標,y座標,x-axis,y-axis など
ラテン語の省略形 ca,e.g.,et al.,in situ など cae.g.et al.,in situ など

(2)ボールドイタリック

 
ベクトル・行列 ベクトルH,行列A など ベクトルH,行列A など

(3)立体

 
単位 kmHzμs など km,Hz,μs など
初等関数・極限 loglnsinexplim など log,ln,sin,exp,lim など
演算記号 Σa$f$ など Σa,$\nabla f$ など
元素記号 SiAu など Si,Au など
英語化しているラテン語 i.e.etc.vsvia など i.e.,etc.,vs,via など

(4)サフィックス

 
物理量・番号はイタリック xi (i = 1, 2, ) など xi (i = 1, 2, ) など
数値は立体 x0x1 など x0x1 など
言葉は立体 温度(摂氏)TC,出力信号xout(t) など 温度(摂氏)TC,出力信号xout(t) など

(5)半角

 
数値 0,1,2など 0,1,2 など
英語表記 SONAR など SONAR など

注)和文内でも数値・英語表記は半角を用いるのが原則

別紙2 参考文献の書き方

和英論文誌

書式 番号) 著者名, “表題, ” 論文誌名, (号), 開始ページ–終了ページ(発行年).
1)
早坂寿雄, “円形振動膜の振動特性,” 音響学会誌, 32, 693–702 (1976).
2)
D. E. Weston, “Wave-theory peaks in range averaged channels of uniform sound velocity,” J. Acoust. Soc. Am., 68, 282-286 (1980).
注)
ページが巻で通してある場合には号の項目は省略できる,ただし,号ごとにページが改まる場合は以下に従う
1)
早坂寿雄, “円形振動膜の振動特性,” 音響学会誌, 32(11), 693-702 (1976).
2)
D. E. Weston, “Wave-theory peaks in range averaged channels of uniform sound velocity,” J. Acoust. Soc. Am., 68(1), 282-286 (1980).
注意事項
  • 巻数の文字種類にはボールドを指定すること.
  • 英論文誌名には省略形を用いること.
  • 英語文献の最終著者名は「and」でつなげない.例えば,「T. Tsuchiya, K. Amakasu, H. Ogasawara」や「T. Tsuchiya, K. Amakasu」のようにする.

和書籍

書式 番号) 著者名, 書籍名 (出版社, 所在地, 発行年), p. 開始ページ–終了ページ.
3)
大賀寿朗, 山崎芳男, 金田 豊, 音響システムとディジタル処理 (電子情報通信学会, 東京, 1995), p. 199–209.
注意事項
  • 著者名は全員を記載すること.

英書籍

書式 番号) 著者名, 書籍名(出版社, 所在地, 発行年), p. ページ.

注)
複数著者の記事を編集した書籍において,特定の記事を指定したい場合は以下に従う.
番号)
記事執筆者名, “記事名”, in 書籍名, 編集者名Eds. (出版社, 所在地, 出版年), Chap. 章, p. ページ.
4)
L. L. Beranek, Acoustics (McGrawHill Book Co. Inc., New York, 1954), p. 180.
5)
J. J. Zwislcki, “Analysis of some auditory characteristics”, in Handbook of Mathematical Psychology III, R. D. Luce, R. B. Bush, E. Galanter Eds. (John Wiley, New York, 1965), Chap. 15, p. 66.
注意事項
  • 書籍名の文字種類にはイタリックを指定すること.
  • 著者名,編集者名は全員を記載すること.

国内研究発表会講演論文集

書式 和論文と同じ書式で,省略形を用いる.
6)
森 和義, 横山智樹, 長谷川秋雄, 松田 稔, “周囲雑音を用いた無音物体探知における高分解能アレー信号処理の適用,” 海音講論集, 17–20 (2003).
7)
森 和義, 横山智樹, 長谷川秋雄, 松田 稔, “周囲雑音を用いた物体探知におけるアレー信号処理の検討,” 音講論集春季, 1323–1324 (2003).
8)
森 和義, 横山智樹, 長谷川秋雄, 松田 稔, “周囲雑音を用いた無音物体探知におけるMUSIC法の適用,” 第24回超音波シンポジウム講演予稿集, 269–270 (2003).
注意事項
  • 海洋音響学会および音響学会の研究発表会講演論文集は,「海音講論集」および「音講論集春季」のように省略する.また,超音波エレクトロニクスの基礎と応用に関するシンポジウムの講演予稿集は「超音波シンポジウム講演予稿集」と省略する.
  • その他の講演論文集は,その学会の慣例に従って省略形とする.

国際学会プロシーディングス

書式 英論文と同じ書式で,省略形を用いる.
9)
M. J. Buckingham, C. L. Epifanio, “Acoustic Daylight Imaging in the ocean: experimental results,” Proc. the 3rd European Conf. on Underwater Acoustics, I, 341–347 (1996).
注意事項
  • Vol.やPartは省くが,その番号はボールドで記述する.

技術報告・紀要・その他

書式 和論文と同じ書式とする.
10)
山田康博, 前田 怜, 土屋健伸, 遠藤信行, “三次元FDTD法を用いた湿度と温度による音場への影響の数値解析”, 信学技報, US2003–106, 67–72 (2004).
11)
土屋 明, 澤本彰三, “音速によるプランクトン量の推定”, 東海大学紀要海洋学部, 1(1), 11–30 (2003).
注意事項
  • 電子情報通信学会技術報告は「信学技報」と省略する.

インターネット上の公開情報等

書式 番号) 著者名, “表題, ” URL, (閲覧日).
12)
土屋健伸, “FDTD法による音波伝搬解析,” https://www.masj.jp/others/publicdata/data2011-06-06-fdtd/ (2022年6月30日閲覧).
13)
R Core Team, “R: A language and environment for statistical computing,” https://www.R-project.org/ (Last viewed 30 January 2022).

別紙3 査読のガイドライン

1. 査読の目的

 投稿された論文等が海洋音響学会誌に掲載するに値するかどうかを判定するのが査読の目的です.このままでは掲載できないが,短時間に修正可能な場合は,掲載のための条件を付して修正を求めることとします.論文の内容の価値判断は読者によって行われ,論文内容に関する責任は最終的に著者にあります.

2. 公正,公平な査読

 公正のために,査読者名は著者に知らされることはありません.査読者は,公平のために,個人の見解や好みを交えない判断を行います.見解の相違等がある場合には,論文が学会誌に掲載されてから誌上討論を展開することとします.

3. 査読の基準

 論文等は,次の判定項目に照らし合わせて査読されます.

内容評価基準

項 目 評価内容 摘要の考え方
論文 研究速報
新規性 内容が既知・既発表でないこと 必要.ただし,有効性が高い場合はさほど高くなくて良い 新規性,有効性のいずれか一方に評価できる部分があればよい
有効性 内容が海洋音響学的発展に役立つものであること 必要.ただし,新規性が高い場合はさほど高くなくて良い
信頼性 論旨に矛盾がなく,結論を信頼する上での明確な根拠が示されていること 必要 必要.論文ほど確実な根拠を必要としない
了解性 論旨が会員に十分理解できるよう明瞭
・簡潔に記述されているか
会員に充分理解できること
体裁 投稿規程に定める体裁の規程を遵守しているか 投稿規程に従って原稿が構成され,記述されていること

4. 査読の判定と掲載の可否

 論文等は,上記の評価基準項目に照らし合わせて査読され,掲載の可否が以下のように判定されます.

  1. そのまま掲載可.評価基準項目の条件がすべて満たされたとき.
  2. 条件付き掲載可.掲載可とするためにはいくつかの条件を満たす必要があり,そのための原稿修正が期間内に可能と判断された場合.この場合,修正は基本的に1回とします.十分な修正がなされてなくて,論文内容の改善がなされていないと判断されたときには次の(3)と判断されます.
  3. 掲載不適当.評価基準項目の条件が満たされない場合.掲載不適当の理由が明示されます.この判定は必ずしも論文の内容に価値がないという判断ではありません.掲載条件が多岐にわたり,1回の修正では掲載の条件を満たさないと判断された場合を含んでいます.この場合は,不適当とされた理由を参考に再検討して原稿を十分推敲し,再投稿されることが期待されます.

5. 査読期間

 迅速な査読のため,原則として,論文および研究速報は共に1ヶ月以内とします.